マクロ調査会社のシトリーニ・リサーチは8日、サブスタック上で公開したレポートで、分散型デリバティブ取引所ハイパーリキッドとそのトークンであるHYPEを有望な投資先と評価した。
シトリーニは「ビットコインを含む仮想通貨の大半がミーム的な価値に依存するなか、HYPEは正当なキャッシュフローを生み出している」と述べた。プラットフォームが生み出す手数料の90%超がアシスタンス・ファンド（AF）に送られ、市場でのHYPE買い戻しに充てられるという。
DeFiLlamaのデータによれば、年換算手数料は10億6,000万ドル、直近30日間の無期限先物取引量は約2,200億ドルに達する。
HYPEは過去24時間に7%超上昇し、先週2日には75.48ドルの過去最高値を記録した。
シトリーニはアシスタンス・ファンドの規模を「より驚くべき点」と位置づけた。2025年1月の開始以降、AFによる累計買い戻し額は20億ドルを超え、「2025年の仮想通貨市場全体のトークン買い戻し活動の約半分をハイパーリキッドが占めた」としている。
シトリーニはビットワイズのHYPE現物ETFデビューが関心の裾野を広げていることにも言及した。21シェアーズとビットワイズが組成したHYPE現物ETF2本は先週時点で合計約6億ドルの取引高を記録し、4週間で1億4,800万ドル超の純流入を集めた。
一方、3週間続いた純流出なしの記録は5日に途切れ、約3億ドルの純流出を記録した。
ハイパーリキッドは分散型無期限先物取引においてオンチェーン・デリバティブ取引量の過半を占める主要プレイヤーとなっている。一方、米商品先物取引委員会（CFTC）は先月、一定の条件下で仮想通貨無期限先物を米国規制の枠内で提供できる方針を示した。これを受け、コインベースやカルシ、クラッケンを含む複数の取引所は米国市場で無期限先物サービスを相次いで展開し始めている。
それでも、シトリーニは「ハイパーリキッドの成長余地は広い。市場シェアをまだ十分に獲得できると考えている」と述べた。
