米ナスダック上場のスーパーリーグ（Super League Enterprise）は2日、米証券取引委員会（SEC）に提出した書類（8-K）で、ビットコイン（ BTC ）の追加取得を開示した。購入したのは10月28日から11月1日にかけての8BTCで、平均取得価格は1BTCあたり約7万8,532ドルだった。
同社のBTC取得は10月10日の1BTCに始まり、16日に2BTC、22日から25日に4BTCと続いた。今回で4回目。1回ごとの購入量は前回のちょうど2倍に増えており、累計保有は15BTCとなった。各回の開示額から算出した取得総額は約120万ドルとなる。
8-Kは一連の購入について、現金や現金同等物と並ぶトレジャリー資産としてBTCを検討する取り組みの一環と説明している。平均取得単価は初回の8万3,041ドルから回を追うごとに下がり、今回は7万8,532ドルだった。
スーパーリーグはゲーム関連の広告・メディア事業を手がける。8月にはメタプラネットが米子会社を通じて2,100BTCと現金250万ドルを拠出し、同社株式の9割超を取得する契約を結んだと発表した。取引完了後は社名をスーパープラネット（Superplanet）に改め、ティッカーもSUPAに変更して、メタプラネットの米国におけるBTCトレジャリー拠点となる。
関連議案は10月の株主総会で承認されており、取引は第4四半期の完了を目指している。今回の8-Kでも社名とティッカーは変わっておらず、拠出はまだ完了していない。2,100BTCはメタプラネットの既存保有分を移すもので、市場からの新規購入にはあたらない。
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