オンチェーン分析企業グラスノードは15日、暗号資産（仮想通貨）市場の週間レポートを発表。ビットコイン（BTC）は依然として底固めの最中にあるものの、上値抵抗線（レジスタンス）を試し始めたことに変化があると述べた。
ビットコインは、火曜日に発表された米国インフレ指標が予想を下回ったことを受けて、株式など他のどの主要資産よりも大きく動いた。グラスノードは、これまでビットコインは安値圏で1か月間、方向感のない動きが続いていたが、市場は再び好材料に反応し始めていると指摘する。
また、単一のインフレ指標に対してこれほど市場が上昇したことは、ビットコインの売り手が枯渇し、買い手がきっかけを待ち構えていることを示すと続けた。
さらに、ビットコインと米国株との相関が冬以降弱まっている一方、米ドルとの逆相関関係は強まり続けているとも述べる。ビットコインは株式の代替資産としてではなく、ドル安局面で強含む資産として取引されるようになっているとした。
米ドル相場や市場の流動性の状態などが重要な要因になると見解を示している。
オンチェーン指標を見ると、ビットコインは市場の全コインの平均取得単価である「実現価格」の約5万3,000ドルをを上回り、6万9,000ドル付近にある「短期保有者のコストベース」（過去5か月間の購入者の平均取得単価）を下回るゾーンで推移しているところだ。
グラスノードは、この「短期保有者のコストベース」の水準に到達した際には、強い反応が見られる可能性が高いと述べた。トレーダーの売却意欲が最も高くなるのは、市場のビットコイン価格がその損益分岐点に接近する時期だと理由を述べる。
このため、ビットコインがこの水準を明確に回復できれば、回復の勢いはさらに強まり、逆に拒絶されれば、現在のレンジ相場が続くことになると予想した。
グラスノードは先週、長期保有者による売却がビットコインの主な下落要因の一つになっていると分析していた。今週の分析では、この層による売却はピークを過ぎて減少に転じ、利益確定売りも沈静化したと指摘している。また、6月の安値圏では広範な買いが入って売り圧力を吸収していた。
一方で、本格的にビットコイン相場が上昇へと反転する確証はまだ得られていないとも述べる。米国のビットコイン現物ETF（上場投資信託）からの資金流出は、6月のピークから大幅減速したものの、ここ1週間でも一時的に大きく流出する日があり、完全回復には至っていないと指摘した。
デリバティブ市場では、トレーダーが下落リスクをヘッジするプット（売却）オプションを解消しつつあり、オプションのプット・コール・レシオ（売る権利の数量や金額を買う権利のそれで割ったもの）は年初来の最低水準まで低下している。ただし、現物市場での買いが伴っていないことは懸念材料となる。
グラスノードは、今後状況を一変させるシグナルとなるのは、現物主導の買いによって価格が「短期保有者の取得単価」を突破し、その水準を維持することだと述べた。一方、長期保有者による損失確定の動きが再び加速したり、価格が「実現価格」付近まで押し戻されたりすれば、市場は再びレンジ相場へと逆戻りすると予想している。
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