バイナンス・リサーチは2日、最近のビットコイン（BTC）価格の低迷に関する分析をXに投稿。仮想通貨独自の要因ではなく、米株式市場における極度の資本集中が主な原因である可能性を指摘した。
分析では、CBOE分散指数（DSPX）が42を記録し、史上3番目に高い水準となったことを主要指標として挙げている。DSPXは、S&P500指数オプションと個別株オプションの価格から算出される指数で、S&P500構成銘柄間の値動きの分散（バラつき）の大きさを測定するものだ。数値が高いほど、銘柄間の値動きの乖離が大きいことを示す。
バイナンス・リサーチは、DSPXの高い数値がS&P500内部での資金の極度集中を意味すると分析。少数の人気銘柄がすべての資金流入を吸収する「資本のブラックホール」を形成し、「ビットコインへの投資は脇役に追いやられる」と指摘した。
株式市場の一部で非常に高いリターンが生まれると、投資資金はその銘柄やテーマに集中して流入。ビットコイン市場からの流動性が吸い上げられ、ビットコインが下落するという流れをたどる。
バイナンス・リサーチは、歴史がこのパターンを明確に裏付けているとして、以下の事例を示した。
バイナンス・リサーチは、ビットコインが現在、かつてない規模で複数の投資テーマへの資金流出圧力にさらされていると指摘する。成長資金はAIや先端技術関連へ、地政学リスクへの備えを目的とする資金は防衛・エネルギー関連へ、さらにインフレヘッジを求める資金はコモディティ市場へと向かっている。
ビットコインはAI・防衛・インフレヘッジという3つの主要テーマのいずれにも分類されず、現在の投資資金配分から取り残されている状況だという。
しかし、ビットコインは歴史的にこうした株式主導の局面が終了すると必ず回復してきたとバイナンス・リサーチは指摘する。
CBOE分散指数（DSPX）がピークを迎えた後、仮想通貨市場に固有の問題がなく、資金流出が他分野への集中によるものだった場合、ビットコインの底打ちまでの期間は0〜20週間（中央値約2週間）と比較的短い傾向にあると分析している。
