SBI傘下の機関投資家向け仮想通貨流動性プロバイダー「B2C2」は1日、ソラナ財団との連携を発表し、機関投資家向けステーブルコイン取引の主要決済ネットワークとしてソラナ( SOL )を採用すると発表した。
B2C2がソラナ上でサポートするステーブルコインは、USDC、USDT、PYUSD、USDG、USD1、EURC、FDUSDの7銘柄で、今後も順次追加される予定だ。
B2C2は2015年創業の純粋な機関投資家向け流動性プロバイダーであり、ヘッジファンド、資産運用会社、ブローカー、取引所、伝統的金融機関を顧客に持つ。ロビンフッドがSECへの届出書でB2C2を主要仮想通貨マーケットメーカーの1社として開示するなど、その存在感は業界内で広く認知されている。
今回の採用決定は、ソラナの決済インフラとしての地位が機関投資家の間で急速に高まっていることを反映するものだ。ソラナのステーブルコイン時価総額は2025年末に約150億ドル(約2.3兆円)に達し、前年比で約3倍に拡大した。ただし、ステーブルコイン市場においてソラナのイーサリアムに対する時価総額比率は約9.3%にとどまっており、イーサリアムやトロンとの差は依然として大きい。
B2C2は2025年11月に銀行や決済会社、企業向けのステーブルコインスワップソリューション「ペニー」を立ち上げ、外為管理や国際送金の効率化を進めてきた。ソラナへの注目が高まった背景には、2025年12月にビザがソラナを通じた米国銀行向けUSDC決済を開始し、年換算35億ドルの送金実績を達成したことがある。
マスターカード、ペイパル、ソーファイ、ウエスタンユニオン、ワールドペイもソラナとの統合を進めており、主要金融機関によるソラナ活用が相次いでいる。
B2C2のグループCEO、トーマス・レストゥ氏は「ソラナは金融インフラとして不可欠な地位を確立した。スピード、信頼性、スケールという顧客が重視する要件を満たしているからこそ、実際の資金フローをここで処理している。決済の未来はこの方向に向かっている」と述べた。
スタンダードチャータード銀行、アンカレッジ・デジタル、ビットゲットなど、近年パートナーシップを拡大してきたB2C2にとって、今回のソラナ採用は機関投資家向けサービス強化の一環と位置付けられる。