*本レポートは、クリプトアナリストである仮想NISHI（ @Nishi8maru ）氏が、CoinPostに寄稿した記事です。
ビットコイン（ BTC ）は23日、米軍によるイラン発電所への攻撃や、イラン軍によるホルムズ海峡封鎖が報じられるなど、中東情勢を巡る地政学リスクが急速に高まる局面においても、株式市場や貴金属市場が大幅安となる中で、小幅な下落にとどまった。
その後、23日夜には、米国によるイスラエル空爆の5日間停止や、パキスタンを介した停戦協定の開始が伝わり、市場の緊張感は一転して緩和した。これを受けて原油価格が急落すると、ビットコインはこれに反応する形で上昇し、一時60万円幅の値上がりを記録した。
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3月23日から24日にかけての相場動向をみると、成行注文ベースでは現物主導の買いが顕著であることが確認できる（下画像青枠）。今回の上昇は、先物主導による短期的な値動きではなく、現物市場を中心とした実需を伴う買いに支えられたものであることがうかがえる。
一方、デリバティブ市場に目を向けると、23日夜の急騰後、成行注文による未決済建玉であるアクティブOIが増加するとともに、ショートポジションの割合も上昇している。これは打診的な売りである可能性が高く、今後この価格水準が維持される場合には、ショートカバーを誘発し、一段高につながる可能性が高まっていると考えられる。
さらに、他アセットクラスとの2カ月ベースの相関をみると、S&P500とは-0.09、Nasdaq100とは+0.12、ゴールドとは-0.25、原油とは-0.24となっており、いずれも強い相関関係にはない。加えて、今年に入って以降、各主要アセットとの相関は総じて低下し、ゼロ近辺へと収れんする傾向がみられる。
これは、イランやベネズエラを巡って地政学リスクが高まる局面において、ビットコインが伝統的なリスク資産や安全資産と一律に連動するのではなく、独自の需給と材料に基づいて価格形成されていることを示唆するものである。
ビットコインは、23日に地政学リスクの緊張が高まる中でも、株式や金が急落する局面で小幅な下落率となり、「無国籍資産」としての存在感を改めて示した。また、軍事的緊張が依然として高い状態にある中で、原油価格の急落をきっかけに大きく上昇した点も注目される。
足元の相場環境を踏まえると、ビットコインは国家間の軍事的緊張が高まる局面においても、原油価格が下落する場面では上昇しやすい地合いにあるといえる。伝統資産との連動性が薄れる中で、ビットコイン固有の資産特性が、改めて市場で意識され始めている局面である。
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