ミームコイン・セクターは2025年に大きく下落した。CoinMarketCapによるとミームコイン全体の時価総額は現在、約370億ドル（約6兆円）。一年間で約60％価値が減少した格好だ。
今年は特に、ドナルド・トランプ氏が大統領に就任する直前の1月に、ソラナ（ SOL ）ブロックチェーン上で独自ミームコイン「TRUMP」を発行したことがミームコインへの注目を高めた。
TRUMPは発行直後、一時的に急騰したものの一か月以内に急落し、現在までに約83％価値を失っている。TRUMPに続いて、トランプ氏の配偶者であるメラニア・トランプ氏も独自コイン「MELANIA」を発行した。こちらは現在までに約99％下落している。
民主党議員からは、これらのミームコインについて利益相反ではないかとの指摘が上がった。この際、トランプ政権のAI・仮想通貨特命官デビッド・サックス氏は、「個人的な見方」としつつ、ミームコインは「収集品」に当たるため問題ないとの考えを示していた。
その後2月、米証券取引委員会（SEC）は、ミームコインは収益を生み出さず、企業の将来の収入、利益、資産に対する権利を付与しないため、証券には該当しないと正式な見解を示している。
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4月には、AI（人工知能）のチャットボットがオナラのジョークを言ったことをきっかけにソラナ上で発行された「Fartcoin（ファートコイン）」が1週間で75％の急騰を示した。
背景には、トランプ政権による関税政策の軟化が市場心理を押し上げたことやAIブームがある。しかし、現在までの一年間では約70％下落した。
一方で、ミームコインの草分け的な位置づけにあるドージコイン（DOGE）は今年ETF（上場投資信託）が誕生した。グレースケール・ドージコイン・トラストETFとビットワイズ・ドージコインETFなどが上場している。
ETFが登場する前は、ドージコインの価格は小売市場のセンチメントや、同コインを支持するイーロン・マスク氏のツイートに左右される傾向が大きかった。ETFが発行された後には、原資産を保有するファンドから構造的な買い注文を受ける形になった。
ミームコインがETFという従来型金融の製品になったのはドージコインが初だ。ドージコインは一年間で約60％下落している。
7月には、ソラナ上のミームコイン・ローンチ・プラットフォームPump.fun（パンプファン）が、独自トークンの「PUMP」を発行。トークンセールではわずか12分間で約730億円を調達するなど注目を集めた。
プラットフォームが発行するミームコインという点では新たな試みだった。パンプファンのトークンを保有することは、このミームコインのプラットフォームがトークンを継続的に発行し、取引量を増やし、手数料を徴収する能力を評価することにもつながる。
パンプファンは2024年に設立された。誰でも数分でミームコインを作成できる仕組みを提供するプラットフォームである。PUMPはここ一年で約70％下落した。
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