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「ビットコイン、株高に反応鈍く下落時は増幅」Wintermuteが非対称性を指摘

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仮想通貨マーケットメーカー大手Wintermuteは12日、ビットコイン( BTC )と米ナスダック100指数との相関性に関する最新分析レポートを公表した。

両者の相関係数は依然として0.8と高水準を維持しているものの、BTCは株式市場の上昇局面では反応が鈍い一方、下落時には増幅して連動する「非対称性」を示していると指摘している。

同レポートによると、BTCのパフォーマンス・スキュー(株式市場の上昇日と下落日におけるBTCの反応差)は365日ベースで2022年の弱気相場以来最も高い水準に達した。

このような非対称性や極端な負のスキューは、市場の天井ではなく底値圏で観測されやすいパターンであり、投資家の疲弊を示唆しているという。

この非対称性の背景として、Wintermuteは2つの構造的要因を挙げた。一つは2025年に入り、新規トークン発行やインフラ整備といった暗号資産特有の資金循環が停滞し、代わりに大型テック株へ資金が集中したこと。もう一つは、ステーブルコイン発行の頭打ちやETF資金流入の鈍化による流動性の低下だ。

報告書は、現状が過熱感ではなく疲弊感を示している一方で、BTCが複数回にわたり過去最高値を更新し、最高値から20%圏内で推移している点は、この逆風下での価格の堅調さを裏付けているとまとめた。

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BTCの価格動向を分析する際、株式市場や金(ゴールド)などの伝統金融資産との相関性が注目されてきた。

BTCは「デジタルゴールド」として、インフレヘッジやリスク分散の手段として見る向きもあったが、リスク性資産としての側面が強く、ハイテク株を中心とする成長株との連動性が強まっている。

特に2020年以降、機関投資家の参入が進むにつれ、BTCは株と同様の「リスク資産」としての性格を強め、ナスダック指数との相関係数は0.6〜0.8の高水準で推移することが多くなった。

金融引き締め局面ではハイテク株とともに売られ、緩和期待が高まると買われるというマクロ経済の影響を受けやすい資産となっている。

一方、金との相関性は歴史的に低く、時期によっては逆相関を示すこともある。金が地政学リスクや通貨不安時に買われる「安全資産」であるのに対し、BTCはリスク選好度が高い環境で選好される傾向があるためだ。

ただし、一部の専門家は長期的にはBTCが金のような価値保存手段として機能する可能性を指摘しており、両資産の関係性は市場の成熟度とともに変化し続けている。

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