パンテラ・キャピタル、ソラナの機関投資家採用が転換点と分析

投資会社パンテラ・キャピタルは18日、ソラナ（ SOL ）がビットコイン、イーサリアムに次ぐ第3の仮想通貨として機関投資家採用の転換点に近づいていると分析し、ストライプやペイパルなど大手決済企業がソラナ上での開発を開始していると指摘した。

同社はビットコインとイーサリアムのETF承認が機関投資家採用を加速させたと分析。ビットコインETFは43本、165社の上場企業が保有する一方、ソラナETFは0本（REX-Osprey除く）、5社のみの保有にとどまる。

機関投資家のソラナ保有比率は総供給量の1%未満で、ビットコインの16%、イーサリアムの7%を大幅に下回る。同社は2025年第4四半期のソラナETF承認により「機関投資家の瞬間」が到来すると予想した。

関連： 米SEC、仮想通貨ETF上場手続きを大幅簡素化へ

また、時価総額ではソラナはビットコインの20分の1、イーサリアムの4分の1の規模だが、ユーザーアドレス数やdApps収入などの利用指標では両者を上回っていることも強気となる背景にある。

同社CEOのダン・モアヘッド氏は16日のCNBCインタビューで、11億ドル相当のソラナがパンテラの最大保有銘柄だと明かした。さらに、パンテラは機関投資家の参入余地が大きく、非対称的な上昇余地があると分析した。

関連： ソルメイト、443億円調達でソラナ特化企業に転換Arkなどが出資