今週の主要仮想通貨材料まとめ、BTCの10万ドル割れリスクやETH価格100倍の可能性など

前週比の騰落率（31日〜6土）

時価総額上位の暗号資産（仮想通貨）銘柄を中心に、過去1週間の材料をまとめた。

110億ドル相当のBTC資産を保有していた大口ビットコイン投資家が月曜日、2,000BTCを売却し4時間で4万8,942ETHを購入したとルックオンチェーンが報告。この投資家は前週日曜日にも4,000BTCを売却して9万6859ETHを取得しており、継続的にBTCからETHへの資金移動を実施している。

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また、米ストラテジー社（旧称マイクロストラテジー）が2日、8月26日〜9月1日の間、4,048BTCを約4.5億ドルで購入したと発表。1BTCあたりの平均コストは110,981ドルだった。

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さらに、仮想通貨リサーチ・仲介会社K33のヴェトレ・ルンデ調査責任者が、ビットコインが9月に不安定な状況で月入りしたと分析。関税圧力の復活や米経済指標発表、同月の歴史的弱さが重なり、最高値付近の「心地よい無感覚」から市場が覚醒する可能性がある。新たな売り圧力により10万ドルを割り込むリスクを指摘した。

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他には、ビットコインなどの仮想通貨が、「Red September（赤字の9月）」と呼ばれるパフォーマンス低迷月に入ったことが注目を集めた。あくまで過去の傾向ではあるが、「Coinglass」のビットコインのデータを見ると、2013年以降9月のリターンがマイナスになったことが8回ある。

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イーサリアムの共同創設者ジョセフ・ルービン氏が、「イーサリアムは現在の価格から100倍に成長する可能性がある」との強気発言を行い、注目を集めた。ルービン氏は8月31日、Xの投稿で、今後イーサリアム価格が100倍以上に上昇し、ビットコインの経済的基盤を追い越す存在となると主張した。

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また、米ナスダック上場のイーサリアム特化投資企業シャープリンクゲーミング（SBET）が過去1週間で39,008ETHを平均価格4,531ドルで取得したと2日に発表。同社の保有ETHは837,230枚となり、現在価値で約36億ドルに達した。

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さらに、米上場のイーサリアムトレジャリー企業ビットマイン（BitMine Immersion Technologies：BMNR）が2日、保有するイーサリアムが約186万枚に達したと報告。これは、現在のイーサリアム供給量の約1.5%にあたり、記事執筆時点での時価は1兆円を超えている。世界の企業の中でも1位の保有量だ。

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米Ripple（リップル）社が4日、米ドル建てのステーブルコイン「Ripple USD（RLUSD）」を、アフリカ地域で利用可能にすると発表。ユーザー規模500万の送金アプリのChipper Cash、仮想通貨取引所VALR、ナイジェリア拠点の決済企業Yellow Cardの3社と提携する。

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ソラナコミュニティは2日、大型アップグレード「アルペングロー（Alpenglow）」に圧倒的多数が賛成票を投じ、新たなコンセンサスプロトコルの導入を承認。このガバナンス投票の結果は、コミュニティの絶大な支持を示している。

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また、ナスダック上場の仮想通貨企業ギャラクシー・デジタルが3日、SEC登録株式をソラナブロックチェーン上で直接トークン化すると発表。主要ブロックチェーン上で公開株式をトークン化する初の事例となる。

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