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利確売り圧でビットコイン調整リスク高まる=著名アナリストWilly Woo

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著名暗号資産(仮想通貨)アナリストのWilly Woo氏は27日、X(旧Twitter)への投稿でビットコイン市場の過熱感に言及し、利益確定の圧力が高まっていると警告を発した。

オンチェーンデータを活用した分析で定評のあるWoo氏は今回、投機的な取引活動を示す投機モデルと、確定損益の比率を示すSOPRモデルを用いた短期チャートを提示。投資家が利確する機会は十分ある状況にもかかわらず、ビットコインの投機筋は熱狂していると指摘した。

SOPR(Spent Output Profit Ratio)はビットコインが取引された際に、どれだけ利益/損益があったかを示す指標で、SOPRが1を上回ると、多くの投資家が売却益を得ている状態を表す。

Woo氏が示したチャートは、投機とSOPRが同時に高水準にあり、利確可能な状況でありながら、さらなる新規買いが起こっている状態を示している。この状況を受けてWoo氏は、「他人が貪欲になった時には恐れよ」というウォーレン・バフェット氏の著名な格言を引用し、過熱する投機に対して警鐘を鳴らした。

なお、別のアナリスト「Darkfort」氏は、この状況ではSOPR(利確済み損益)ではなく、NUPL(Net Unrealized Profit/Loss:未実現損益)が相応しい可能性があると指摘している。現在のNUPLの値が0.63〜0.64であり、ビットコインのサイクルの中で「重要な閾値として機能してきた水準」に近づいていると述べた。

この水準は市場サイクルで過熱感がピークに達する水準として知られており、歴史的には2017年12月と2021年11月にビットコインが最高値を更新した後、価格が大幅に下落した事例がある。

関連: ビットコイン急落で短期トレーダー苦戦、長期保有者は保有量拡大=アナリスト

Woo氏は、直近3日間のネットワークへの資本流入が大幅に低下し、75,000ドルから112,000ドルへの上昇局面で「異例の小休止」が発生したと指摘。構造シフトシグナルは、弱気に転じる最初の兆候を示していると述べている。

米国の戦没者追悼記念日の休日が明けた今週、どの程度の買い圧力が戻るかが今後のトレンドを大きく左右することになると同氏は主張している。今週に買い圧力が回復し価格がさらに上昇すれば、次のターゲットとして11万4,000ドルが視野に入り、ショートポジションの清算が起こると予測している。

リスクシグナルが低下しているため、全体的な市場環境は依然として強気を維持しているものの、近いうちに更なる高値更新が起こらない場合、利確の波が続き、価格が調整局面に入る可能性もあるとしている。

一方で、トランプ大統領が設立したトランプ・メディア ・アンド・テクノロジー・グループが、総額25億ドル(3600億円)を調達し、上場企業最大級のビットコイン財務戦略を実行するというニュースが注目を集めている。相次ぐ大規模な機関投資などのマクロ要因の強さが、短期的な調整リスクを上回る可能性も指摘されている。

関連: 3600億円調達でビットコイン財務戦略を実行、トランプ・メディア

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