「5月は売らずに保有せよ」、K33がビットコインの夏相場を強気予測

暗号通貨（仮想通貨）市場の古典的格言「5月に売って離れる（セル・イン・メイ）」に反して、仮想通貨分析会社K33のアナリストたちは「5月に保有して留まれ（ホルド・イン・メイ）」戦略を推奨。従来の市場から受け継がれたこの格言は、S&P500など伝統的市場では5月から10月にかけてパフォーマンスが低下する傾向があるものの、仮想通貨市場では状況が異なるという可能性を示した。

The Blockなどが入手したレポートの内容によると、K33のリサーチ責任者Vetle Lunde氏とシニアアナリストDavid Zimmerman氏は今回、「2025年の夏にはトランプ大統領主導の複数の好材料が控えており、今回は状況が違う」と主張。「現在は広範なトランプ相場であり、彼の動向がリスク許容度と将来の期待値に影響している」と分析している。

トランプ大統領は1月の就任直後に最初の仮想通貨関連の大統領令に署名し、ホワイトハウスの仮想通貨担当者David Sacks氏を議長とする「デジタル資産市場に関する大統領作業部会」を設立。7月22日を期限とする連邦規制枠組みの開発とともに、3月6日には「米国の戦略的ビットコイン準備金」創設に向けた大統領令にも署名した。これにより、政府が刑事・民事訴訟で没収した約20万BTCの活用が進められている。

4月5日に予定されていた連邦機関からの報告書提出期限と、5月5日の予算中立的な取得戦略に関する期限はすでに過ぎているが、公式発表はなく、「今後数週間でボラティリティの重要な要因となる可能性がある」とK33アナリストは指摘。一方、5月7日にはニューハンプシャー州が初めて「戦略的ビットコイン準備金」法案を認可し、アリゾナ州やテキサス州など他の州でも同様の法案が検討されているところだ。

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K33アナリストによれば、2月から4月初旬までのトランプ大統領の関税発表は伝統的市場と仮想通貨市場の両方に打撃を与えたが、ビットコインは4月の下落局面で堅調さを示し、S&P500をしのぐ強さを見せた珍しい展開となった。「潜在的な戦略的ビットコイン準備金と、関税が企業収益や雇用に与える可能性のある長期的な悪影響のバランスは、株式よりもビットコインの方が強い基盤を持つことを示している」とK33は結論づけている。

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