米グレースケール、バスケット型仮想通貨ETF申請　XRP・ソラナ・ADA含む5銘柄で

米資産運用会社グレースケールは3月31日、同社の投資信託商品「デジタル・ラージキャップ・ファンド」をETFに転換するための申請書（S3様式）を米証券取引委員会（SEC）に提出した。

申請書によると、このファンドは、ミームコインとステーブルコインを除く暗号資産（仮想通貨）市場の時価総額の約75%を占める資産に投資するものだ。

これまでは、私募を通じて認定投資家のみが利用できるプライベートファンドだったが、ETFへの転換が承認されれば一般投資家も購入できるようになる。

記事執筆時点では、ファンドの構成の大半をビットコイン（ BTC ）が占めており、79％が割り当てられている。さらに、イーサリアム（ ETH ）に11％、 XRP に6％、ソラナ（ SOL ）に3％、カルダノ（ ADA ）に1％が配分されているところだ。

グレースケールによると、2018年の設立以来、このファンドの市場価格は約480％上昇している。

ファンドは2022年7月1日以降、CoinDesk Large Cap Select Index（DLCS）を構成する仮想通貨の中から銘柄をセレクト。ミームコインやステーブルコインは含まれない。随時銘柄をリバランスしている。

なお、グレースケールは四半期レポートで、現在注目されるトップ20銘柄もリストアップして公開してきた。

関連 ： ビットコインとともに注目のトップ20銘柄、Grayscale最新リサーチ

仮想通貨業界の発展に積極的なドナルド・トランプ氏が大統領に就任したことで、SECの規制緩和にも期待が高まっており、様々なETFが申請されているところだ。

仮想通貨関連で12以上の申請があり、ミームコインの元祖であるドージコイン（ DOGE ）についてもビットワイズやグレースケールが申請書を提出した。その他に、SECとリップル社の法廷闘争がようやく終結した関係で、XRP現物ETFの申請にも注目が集まっている。

関連 ： 米国アルトコインETFの審査状況一覧ソラナやXRP・ドージなど

また、トランプ氏が設立したトランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループ（TMTG）も3月、「米国製」をテーマとした仮想通貨ETFを開発する計画を発表した。

coinglassによると、4月2日時点で、米国のビットコイン現物ETFの合計運用資産残高は約976億ドル（約15兆円）だ。1,250億ドル（約19兆円）を超えていた1月よりは減少しているものの、昨年11月下旬から高い水準を維持している。

最近の状況については、3月27日までの7日間では純流入となったが、28日から4月1日までの3日では純流出が上回った。