*本レポートは、クリプトアナリストである仮想NISHI( @Nishi8maru )氏が、CoinPostに寄稿した記事です。
ビットコイン( BTC )は20日から21日にかけて大幅に下落し、一時年初来最安値を更新した。アンソロピック株を中心に米ハイテク株が急落したほか、トランプ米大統領が中国首脳との間で、AIデータセンターの国外建設を認めない方針を検討していると報じられた。AIデータセンターは暗号資産のマイニング施設と建物構造に共通点が多く、関連事業への影響が懸念されたことで、マイナーによる売りが強まった可能性がある。
また、米金利の上昇が続いていることに加え、サウジアラビア主導の連合軍とフーシ派の衝突への警戒から中東情勢が緊迫し、原油価格が反転上昇していることも売り圧力を強めた。さらに、ビットコインを大量保有するストラテジー社が11月30日(日本時間12月1日)にMSCI株価指数から除外されることへの警戒感も高まっている。こうした複数の悪材料が重なったことが、年初来最安値の更新につながったとみられる。
年初来最安値の更新を受け、デリバティブ市場では売られすぎを示唆する動きがみられる。一部の先物市場では、先物価格が現物価格を下回るバックワーデーションが発生しており、売り圧力が短期的に行き過ぎている可能性がある。このため、年初来最安値を更新した直後から、買い戻しによる反発が起こりやすい状況となっている。
オプション市場でも、プット・コール・レシオは依然として高水準にあるものの、直近ではやや低下している。下落に備える動きは根強い一方、過度な弱気姿勢には若干の修正が見られる(下画像黄色矢印)。
清算建玉の状況にも変化が表れている。年初来最安値を更新するまでは、ロングポジションの強制清算に伴う売りを買い板の厚みで吸収しきれず、下落が連鎖する状況が続いていた。しかし、足元では反対に、ショートポジションの強制清算に伴う買いを売り板が吸収しにくい状況となっている。加えて、年初来最安値の更新を受けて値ごろ感の打診売りとみられるショートポジションも積み上がっており、相場が反転した場合にはショートカバーが上昇を加速させる可能性がある。
ビットコイン市場では、バイナンス社の資産流出事故以降、流動性が細るなかで米ハイテク株の下落に連れ安となり、ロングポジションの強制清算による売りの連鎖が相次いだ。こうした状況が年初来安値の更新につながった一方、足元ではショートポジションが積み上がっており、一旦は買い戻しを伴う反発が生じる可能性が高まっている。
ただし、マイナーによる売り圧力の継続や、11月30日に予定されるストラテジー社のMSCI株価指数からの除外など、短期的な懸念材料は依然として残っている。このため、反発が生じたとしても持続的な上昇につながるかは不透明であり、当面は戻り売りへの警戒が必要な局面である。

