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NYSE親会社、ソラナのバリデーター運用を検討

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NYSE親会社のインターコンチネンタル取引所(ICE)が、ソラナのバリデーター(取引の処理と台帳の合意形成を担う運営者)を運用するかどうか検討していることが明らかになった。ICEクリア・ヨーロッパ社長のヘスター・セラフィニ氏が16日、ロンドンで開かれているソラナのカンファレンス「ブレイクポイント」で語った内容だ。

登壇では、ICEはすでに機関投資家向けの仮想通貨保管サービスのICEデジタル・トラストでソラナ( SOL )に対応しており、バリデーターになれるかどうかを検討していると、セラフィニ氏は述べた。また、NYSEの代替取引システムはソラナで発行された株式トークンをすでに受け入れる設定になっているとも語った。

ただし、今回の発言は検討であって運用の確約ではなく、ICEは仕様や時期を公表していない。ICEが運用を検討するバリデーターは、10月21日に稼働した合意形成の仕組み「アルペングロー」の下で動くもので、ソラナ財団によると、取引が取り消せなくなるまでの時間は約12.8秒から約150ミリ秒に短縮された。

また、運用を巡っては、ステーキングするSOLの調達元や、ICEのバリデーターが自社の取引基盤で扱う資産の取引をどう処理するかも明らかになっていない。ICEはすでに、米ステーブルコイン発行大手サークルのブロックチェーン「アーク」で、創設バリデーターの1社を務めている。

上場企業では、ソラナを財務資産として持つフォワード・インダストリーズが2025年10月に、医療メーカーのシャープス・テクノロジーが2026年1月に、それぞれバリデーターを立ち上げた。ナスダック上場のソラナ・カンパニーも、アジア太平洋向けの基盤の一環として東京に機関投資家向けのバリデーターのクラスターを構築したと、8月14日の決算発表で明らかにした。

一方、アバランチを開発するアバラボは9日、NYSEのデジタル代替取引システムの清算・決済基盤にアバランチが採用されると発表しており、今回の発言はアバランチをソラナに置き換える内容ではない。

同システムは24時間取引を想定し、規制当局の承認を前提に2026年10〜12月期のローンチを目指しているという。

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