ソラナ（ SOL ）ブロックチェーンは9日、1回の取引で送信できるデータ量の上限を1,232バイトから4,096バイトへと3倍超に拡大する新形式「トランザクションV1」を稼働させる方針だ。ただし、正式な実施日はまだ確定していない。
ソラナ公式のアップグレード状況ページや、クライアント開発を手掛けるアンザの公開スケジュールによると、大規模な暗号証明や複数署名を伴う送金などを1回の取引で処理できるようになるという。
既存のレガシー形式やv0形式は従来通り機能するため、ウォレット側が急いで対応する必要はない。ただし、ブロックや取引を読み取るソフトウェアはトランザクションV1形式への対応が必要で、対応が遅れると実際に支払われた優先手数料がゼロと表示される場合があるという。
従来の1,232バイトという上限は、通信データを一定サイズのパケットに収める旧来のネットワーク設計に由来しており、ソラナは2022年に通信方式を変更してこの制約の必要性を薄めていた。新たな上限がバリデーター機器の標準的なメモリページサイズに合わせた4,096バイトに設定された背景には、処理コストを抑えつつ、サイズ上限を持たない競合イーサリアムとの機能差を縮める狙いがあるとみられる。
次期大型アップグレード「アルペングロー」は、合意形成の仕組みをタワーBFTからヴォーターへ置き換え、投票処理をオフチェーンに移すことでファイナリティを現行の約12.8秒から150ミリ秒程度へ短縮することを目指している。
開発企業アンザのスケジュールでは、8日時点でネットワーク全体のステーク量の10%をv4.3に割り当てるよう呼びかけており、14日には25%、21日に全体推奨、28日にメインネットでの機能有効化開始という段階を踏み、実際の効果が表れるのは10月になる見通しだ。
アルペングローの前提条件となるBLS公開鍵の登録は7月8日に、検証ノードの参加枠を管理する制度「VAT」の運用は7月22日にそれぞれ開始済みで、VATは現在受け入れ数の上限を2,000ノードに設定している。BLS公開鍵を登録していない検証ノードは、すでに合意形成の対象から外れた。
ソラナは8月に前バージョン「アガベ4.2」の配布を終えたが、トランザクションサイズ拡大やスロットタイム短縮といった機能自体は有効化待ちの段階にあり、レント引き下げのみ一部が有効化済みだ。オンチェーンデータの保存コストとなるレント手数料は最終的に90%引き下げる計画で、ブロック生成間隔のスロットタイムも400ミリ秒から200ミリ秒への短縮を進めており、直近の実測値は約317ミリ秒まで進んでいる。
アルペングローは第1弾としてヴォーターのみを導入し、ブロック伝播の方式をタービンから置き換える「ローター」を含む第2弾は仕様策定の上で後日実装する方針だ。独立系企業ジャンプが開発する検証クライアント「ファイアダンサー」は昨年12月からメインネットでブロック生成を続けており、合意形成方式の刷新とは別にクライアントの多様化を担っているという。
なお、ソラナ財団で技術担当バイスプレジデントを務めるジェイコブ・クリーチ氏は先月末の投稿で、一連の更新を経て11月には業界イベント「スケール・オア・ダイ」に関係者が集まると述べた。
