米みずほ証券のアナリスト、ダン・ドレブ氏（Dan Dolev）は25日、ビットコイン（ BTC ）を中心とする仮想通貨市場の反発について、過去の上昇局面より質が高い可能性があるとの見方を示した。Investing.comが報じた。
同氏は、コイン建ての未決済建玉（OI）が反発初動後に1ヶ月ぶりの低水準まで落ち込み、その後も戻っていない点を指摘。「反発の継続は、レバレッジを効かせたロング勢ではなく、現物とETFの需要によって支えられている」と分析した。
ETF資金の戻りも顕著だ。米国の現物ビットコインETFには直近1週間で約19億ドルが流入し、2025年10月以来最大の週間流入額となった。5営業日連続の流入が続き、ブラックロックのIBITが資金流入を主導している。
個人投資家の取引動向にも言及した。仮想通貨取引所の出来高は過去3年で最も落ち込んだ水準が続いているといい、直近の資金流入の底堅さは相場の後半に見られる保ち合い局面に近いとの見立てを示した。ETF主導の資金流入が個人投資家を取引所へ呼び戻すか、あるいはETFが需要を吸収し続けるかが今後の焦点になるという。
個別銘柄では、ロビンフッド（Robinhood）を今回の転換点を最も明確に体現する銘柄に挙げた。2026年第2四半期の現物小口取引シェアが約4割と複数四半期ぶりの高水準を記録し、同業他社の中で最も高い営業レバレッジを持つ点を根拠とした。
イートロ（eToro）は逆張りのバリュー株と位置づけた。決算後の下落を受けてPER（株価収益率）10倍未満、52週安値近辺で推移する一方、資金が入金された口座数は18%増の428万件に達したという。米国外を含む複数資産型のサービス設計を差別化要因とした。
ビットゴー（BitGo）については、機関投資家によるETF経由の資金流入から恩恵を受けるインフラ・カストディ企業と位置づけた。個人投資家の取引活動が戻るかどうかにかかわらず需要を取り込めるとしている。
