モルガン・スタンレーは18日、米証券取引委員会（SEC）に提出しているイーサリアム（ETH）およびソラナ（SOL）の現物ETF申請書（S-1）を修正し、ステーキング規定を盛り込んだ。
両ファンドはそれぞれ「Morgan Stanley Ethereum Trust」「Morgan Stanley Solana Trust」の名称で設立を準備しており、今回の修正はそれぞれのアメンドメント第2号として登録された。
申請書によると、両ファンドともにステーキング報酬の95％をファンド内に留保し、残り5％をステーキング・サービス提供者への報酬として支払う構造を採用する。
スポンサーであるモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントは管理手数料（年率0.14％）のみを受け取り、ステーキング報酬をスポンサーへ還流させない点を明示している。
イーサリアムETFの申請書は、ステーキングの運用実態についても踏み込んだ開示をしている。保管機関（カストディアン）がETHをイーサリアムネットワークのプロトコル・ステーキング・スマートコントラクトに預け入れ、サードパーティのステーキング・サービス提供者がバリデーターとしてネットワークの検証作業を担う仕組みだ。
カストディアンにはBNY（バンク・オブ・ニューヨーク・メロン）とコインベース・カストディ・トラスト（Coinbase Custody Trust Company）が指定されている。
申請書は2026年5月18日時点のデータとして、バリデーターの有効化待ち列に約364万ETHが並んでいることを開示した。イーサリアムは現在、1エポック（約6.4分）あたり56バリデーターの有効化に制限しており、1日あたり約5万7,600ETHが新たにステーキングに参加できる計算になる。
モルガン・スタンレーはこれを基に、新規ステーキングには報酬受け取りまで約63日の待機期間が生じる可能性があると試算している。また、バリデーターがプロトコル規則に違反した場合、ステーキング中のETHの一部が自動的に没収される「スラッシング」リスクも明示された。
ソラナの申請書でも同様の報酬配分モデルが採用されているが、イーサリアムとは異なり1日あたりのステーキング上限数は規定されていない。
またSOLの場合、委任バリデーターを通じた間接ステーキング方式を採用し、カストディアンは委任されたSOLの秘密鍵を管理しない構造としている。
なお、モルガン・スタンレーは今年3月に現物ビットコインETFを運用開始するなど、デジタル資産分野の商品ラインナップを順次拡充している。
