*本レポートは、クリプトアナリストである仮想NISHI（ @Nishi8maru ）氏が、CoinPostに寄稿した記事です。
ビットコイン（ BTC ）は、13日夜から14日朝にかけて反発した。米国とイランの交渉が合意に至らず、さらに米軍がホルムズ海峡を逆封鎖するとの報道を受けて一時下落したものの、その後はトランプ米大統領とイランのモホセニエジェイ司法府代表の双方から、合意に向けた交渉継続が伝えられたことで、中東情勢を巡る過度な警戒感が後退し、相場は持ち直した。
原油市場でも、WTI期近物が一時105ドル近辺まで上昇した後、96ドル前後まで反落した。原油高の一服はリスク資産全般の重しを和らげ、ビットコインの反発を下支えする要因となった。
デリバティブ市場に目を向けると、成行注文に起因するアクティブOI（未決済建玉）は急増している。一方、ファンディングレートは大幅なマイナス圏に沈んでおり、足元では打診的なショートポジションの積み上がりが進んでいることがうかがえる（下画像赤枠）。
成行注文の内訳を見ると、本日未明には現物市場を中心に買いが入っており、今回の上昇が先物主導ではなく、現物主導で進んでいることが確認できる（下画像青枠）。
オプション市場では、PCR（プット・コール・レシオ）が低下している（下画像黄矢印）。これは、市場参加者のセンチメントが改善し、投資家心理が強気方向に傾いていることを示している。
足元のビットコイン市場は、イラン情勢、とりわけホルムズ海峡を巡るヘッドラインに大きく左右されやすい状況が続いている。ビットコインは原油価格が急騰する局面では下落しやすい傾向があり、今後も米国とイランの和平交渉の行方を注視する必要がある。
一方で、市場の内部環境はなお良好である。オプション市場では投資家心理の改善が鮮明であり、成行注文市場では現物主導の買いが優勢となっている。
ファンディングレートが大幅なマイナス圏にある点を踏まえると、ショートポジションの巻き戻しが相場を一段と押し上げる展開も想定される。
