仮想通貨調査会社K33のリサーチ責任者ベトレ・ルンデ氏は3月4日公開のレポートで「大衆に従えば間違える」と警告した上で、ビットコイン（ BTC ）が6週続落・5カ月続落という異例の下落局面にあり、週次RSIが26.84と歴代3番目の売られ過ぎ水準に達していると報告した。
デリバティブ市場でも極端な弱気が観測されている。無期限先物の30日平均資金調達率が2018年以来10回目のマイナス転換を記録し、CMEのビットコイン先物建玉は約35%減少、現物ETFからは5カ月間で約9万BTCが流出した。
背景には、2025年10月の過去最高値からの約40%超の価格下落がある。年初来でも約22%低い水準での推移が続いており、中東情勢の悪化（米・イスラエルのイラン攻撃）という地政学リスクも市場心理を圧迫した。
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一方、直近1週間の現物ビットコインETFへの純流入は2万BTC超と5カ月ぶりの高水準を記録し、機関投資家の売り圧力は和らぎつつある。中東情勢が緊迫化した先週末もビットコイン（ BTC ）は6万8,000ドル付近を維持しており、相対的な価格の底堅さも示した。
なお、5日には一時7万4,000ドルに到達し、前日比7.7%上昇した。一方、前日の大幅安を経て現物金は0.92%の上昇率にとどまる。
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K33はレポートで、現時点でのさらなる売却に合理的な根拠は見当たらず、リスク・リワードは上方向に非対称に傾いていると結論づけた。
なお、VanEckのCEO、ジャン・ヴァン・エック氏も同時期にCNBCの取材に応じ、現在の局面をビットコインの4年サイクルにおける調整局面と位置づけた上で、現物ETFの継続的な資金流入が従来のサイクルに新たな下支え要因を加えていると述べた。
今後はETF資金流入の持続性と7万ドル水準の維持が、相場の方向性を左右する鍵となる。
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