米大手投資銀行ゴールドマン・サックスが2026年2月10日、米証券取引委員会（SEC）に2025年第4四半期（10〜12月）の保有資産を開示する「フォーム13F」を提出した。仮想通貨関連資産の合計が23.6億ドル（約3,450億円）に達したことが明らかになったほか、XRP（ XRP ）およびソラナ（ SOL ）関連ETFへの保有が今回初めて確認された。
開示によると、ビットコイン（ BTC ）関連が約11億ドルと最大で、イーサリアム（ ETH ）関連が約10億ドルとほぼ拮抗している。これに加え、XRP関連ETFが約1.53億ドル、SOL関連ETFが約1.08億ドルとなっており、合計で13Fポートフォリオ全体の約0.33%を占める。
今回の開示で特に注目されるのが、XRPとSOLのポジションだ。SECへの申告データを確認すると、ビットワイズ・フランクリン・テンプルトンなどのXRP現物ETF4銘柄、およびビットワイズ・グレイスケール・フィデリティなどのSOL現物ETF6銘柄について、前四半期（Q3 2025）の保有数がいずれもゼロであり、今回が初めての保有開示となる。
XRP現物ETFが米国で取引を開始したのは2025年12月初旬であることから、今回のQ4申告が初めてポジションを取れる最初の四半期にあたる。
なお、13F申告はあくまで顧客資産を含む管理資産全体を反映するものであり、ゴールドマン自身の自己勘定による投資と必ずしもイコールではない点には留意が必要だ。
前四半期比では仮想通貨関連資産が約15%増加しており、市場のボラティリティが高い局面でも機関投資家の仮想通貨需要が拡大していることを示す。バイナンス創業者のCZ氏もSNS上でこのデータに言及し、「銀行が着々とポジションを積み上げている」と指摘した。
ゴールドマン・サックスは歴史的にビットコインに懐疑的な立場をとってきたが、2020年以降は仮想通貨デリバティブ取引の再開やETF経由での保有拡大など、規制準拠の形で慎重に参入を進めている。
今回のXRP・SOLへの初の保有開示は、同行が仮想通貨エクスポージャーの対象をアルトコインにまで広げたことを示す一歩として、市場関係者から注目を集めている。
関連： ゴールドマン・サックスのソロモンCEO、トークン化資産と予測市場への注力を表明
関連： ゴールドマンがイノベーター買収、ビットコイン連動ETFも取得で仮想通貨事業拡大
