2008年の金融危機を予見した投資家として映画「マネー・ショート 華麗なる大逆転」で知られるマイケル・バリー氏は、自身のSubstack投稿で、ビットコイン（ BTC ）価格の下落が止まらない場合、新たな金融破綻が起こり得ると警告した。
同氏はビットコインの深刻な弱気相場を指摘し、価格下落が続けば重大な影響が生じると述べている。
ビットコインは1月に4カ月連続の下落を記録し、2018年以来最長の下落局面となった。価格は昨年のピークから約37%下落しており、投資家にとって厳しい状況が続いている。バリー氏は先週の金と銀の価格急落が、ビットコイン下落の影響を一部受けたと分析している。
元ファンドマネージャーのバリー氏は、貴金属先物契約が現物資産に裏付けられていない点が仮想通貨のトークンと類似していると指摘し、両資産が連動していると主張。同氏は「恐ろしいシナリオが現実味を帯びてきた」と述べ、ビットコインの下落が続く場合の3つの具体的な影響を提示した。
バリー氏によれば、ビットコインが7万ドルを割り込んだ場合、金融業界全体で多額の損失が発生する可能性がある。マイケル・セイラー氏率いるストラテジー社は40億ドル以上の含み損を計上し、資本市場からの資金調達が事実上不可能になると予測。他の企業もビットコイン保有資産で15〜20%の損失を被り、リスク管理がより厳格化すると同氏は分析した。
また、6万ドルまで下落した場合、ストラテジー社は「存続の危機」に直面すると警告している。同社は世界最大の企業ビットコイン保有者であり、保有資産の強制清算が市場全体の重大な逆風になると懸念されている。
セイラー氏は昨年、株価とビットコイン保有額の比率を示すmNAVが1を下回った場合、最終手段として売却する可能性に言及したことがある。
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さらに、5万ドルまで下落すれば、仮想通貨マイニング企業が破綻し、保有ビットコインを売却する事態になりうるとバリー氏は予測している。
同氏は貴金属市場も壊滅的な売りに見舞われかねないと指摘し、金属先物は買い手が消失し価格が暴落する一方、現物金属のみが安全資産への需要で上昇する可能性があると述べた。
バリー氏は以前から仮想通貨に批判的な立場で知られ、ビットコインを「何の価値もない」「現代のチューリップバブル」と評してきた。
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