暗号資産（仮想通貨）市場は、2024年のビットコインETF承認以降、規制環境が大きく緩和に向かっています。2026年はその流れを受け、業界全体の発展が加速する年として注目されています。
では、どのようなテーマが注目され、どの銘柄が恩恵を受けるのか。本記事では、米大手仮想通貨運用会社グレースケールの年次レポートを参考に2026年の投資テーマと関連銘柄をコインポストが10銘柄厳選して解説します。
グレースケール（Grayscale）は、米国最大級のデジタル資産運用会社です。2013年の設立以来、機関投資家向けに仮想通貨投資商品を提供しており、2024年1月には米国でビットコイン現物ETFを上場させるなど、業界を牽引する存在として知られています。
同社は毎年、翌年の仮想通貨市場を展望する年次レポートを公開しています。2025年12月に発表された「 2026 Digital Asset Outlook 」では、2026年を「機関投資家時代の幕開け」と位置づけ、注目すべき10の投資テーマと関連銘柄を提示しました。
レポートでは、マクロ経済や規制動向、技術トレンドなどを踏まえ、ドル下落リスクへの備え、ステーブルコインの普及、資産トークン化（RWA）の拡大、AIとブロックチェーンの融合など、多岐にわたるテーマが取り上げられています。
以下では、レポートで挙げられた10のテーマを基準に代表的な10銘柄を選定し、各テーマとの関連性を踏まえながら解説します。
グレースケールは、こうした法定通貨が大きく価値を失う可能性（テールリスク）を背景に、分散化され、供給拡大が制限されたデジタル資産の一部が、資産ポートフォリオにおける代替的な価値保存手段として機能し得ると見ています。
ビットコインは中央管理者を持たず、発行や検閲を一部の主体が恣意的にコントロールできない設計となっており、この自律性と希少性が、いわゆる「デジタルゴールド」としての位置づけを強めてきました。
ETFを通じた投資アクセスの拡大も重なり、機関投資家を含めた幅広い層で、通貨価値の目減りに備える資産の一つとして採用が進んでいます。
関連： 仮想通貨（ビットコイン）の買い方・始め方は？購入時の注意点やおすすめ仮想通貨取引所もご紹介
加えて、USDCやUSDTをはじめとする多くのステーブルコインがイーサリアム上で発行・流通しており、クロスボーダー決済や取引所での担保利用など、実需に近い領域での活用が広がっています。
さらに、国債や株式などの金融資産をトークン化して管理・取引する動きが拡大するなかで、イーサリアムはRWA領域の主要なプラットフォームとして利用が進んでいます。
こうした複数の役割が重なり合うことで、イーサリアムは、価値保存手段・決済インフラ・資産トークン化の基盤という三つの側面から、中長期の市場テーマを支える中心的な存在として位置づけられています。
関連： イーサリアムの買い方｜初心者向け取引所比較とリスク・税金まで解説
関連： イーサリアムの価格と将来性を解説｜今後の注目ポイントと中長期の成長シナリオ
トランザクションの増加は、手数料支払いなどを通じてBNBの需要とも結びつきやすく、BNBの経済圏が徐々に広がっていくシナリオが意識されています。
関連： BNB（旧バイナンスコイン）の将来性・取引所比較、買い方を徹底解説
関連： 仮想通貨トロン（TRX）とは？将来性、買い方・おすすめ取引所
関連： トロンの将来性は？ステーブルコイン決済に選ばれる理由
今後、オンチェーンでより高度な取引を行いたいユーザーが増えれば、分散型デリバティブ取引所の役割は一段と重要になる可能性があります。
関連： ハイパーリキッドの将来性・HYPEの買い方｜注意点まで徹底解説
関連： ハイパーリキッド（HYPE）の使い方・エアドロップ戦略を徹底解説
ジーキャッシュは、ビットコインと同様に供給量に上限が設けられ、半減期によって新規発行量が段階的に減少する設計を採用し、さらにPoW（プルーフ・オブ・ワーク）によって分散的に運用されています。
こうした希少性と分散性に加えて、取引の匿名性を確保できる点が評価され、ポートフォリオのヘッジ手段の一つとして注目されています。
ブロックチェーンが金融インフラとして拡大していくほど、個人の収入や支出が完全に公開されてしまうことへの懸念も強まります。プライバシーを守りつつ、価値保存の役割も担える点が、ジーキャッシュに対する評価を支える要素になっています。
関連： 価格急騰で注目を集めたジーキャッシュの将来性｜買い方・注目点・リスクを解説
上記の銘柄は、海外取引所やDEXを利用して購入する必要があります。
これらの利用にあたっては、国内取引所で仮想通貨イーサリアムやソラナを購入し、送付して初めて利用できるようになります。
国内取引所については、セキュリティに対する信頼度も高い東証プライム上場企業SBIホールディングスの子会社が運営する仮想通貨取引所「SBI VC トレード」が初心者におすすめです。
また、DEXを利用する場合はウォレットの作成が必要です。代表的なウォレット「メタマスク」の作成方法については、以下の記事をご覧ください。
こうした特徴から、将来的にはAIエージェントによる契約実行やマイクロペイメントなど、オンチェーン上で取引が頻繁に発生するユースケースにも適応しやすい点が強みです。
ニアプロトコルは、AIとブロックチェーンが交差する分野と、高性能チェーンとしての領域の両面で期待されています。
関連： 仮想通貨ニア（NEAR）の買い方、おすすめ取引所比較AI関連銘柄として注目
関連： 仮想通貨ニアの将来性、ジーキャッシュ取引とNEAR Intentsの関係は？
法定通貨リスクに備えるという文脈の中で、その役割が再評価される一方、トークン化によってアクセスしやすくなった点がPAXGの特徴と言えます。
伝統的なコモディティ資産と、ブロックチェーンならではの利便性を組み合わせた例として、投資家の関心が集まっています。
関連： 金（ゴールド）価格に合わせて動く仮想通貨とは？市場の広がりとこれから
特に、投票、レビュー、報酬配分、エアドロップ、防犯対策など、一人一票が前提となる領域では、信頼できるアイデンティティ基盤が不可欠です。
グレースケールは、こうした文脈でワールドコインのような「検証可能な人格証明システム」が重要になると指摘しています。エージェント（AI）と人間を区別しつつ、プライバシーを確保し、誰でも利用できる形で提供することで、将来的に広がると見られる「エージェントエコノミー」の基盤の一つとして機能する可能性があります。
AIが自律的に取引・投稿・契約実行に関わる世界では、「誰がやったのか」を証明する技術が不可欠となり、WORLDはその役割を担う存在として注目されています。
関連： ワールドコイン（WLD）とは？もらい方・現金化・買い方をわかりやすく解説
関連： ワールドコインの本人認証方法｜マイナンバーカードでWLDを受け取る手順を解説
SEC（米国証券取引委員会）が流動性ステーキングそのものを証券取引とはみなさない姿勢を示したこと、さらにIRS（米国内国歳入庁）が投資信託やETP（上場投資商品）でもステーキングが可能だと認めたことで、機関投資家も含めてステーキング活用のハードルが下がりつつあります。
こうした状況の中で、リドのような大規模な流動性ステーキングプロトコルは、ETH保有者が「保有しながら利回りを得る」手段として、引き続き重要な役割を果たす可能性があります。
特に、ステーキング比率が市場全体で上昇していけば、stETHなどのステーキングトークンはDeFi内での担保・取引手段として利用が広がりやすくなります。
ステーキングが投資家にとって標準的な選択肢になっていく流れの中で、リドはそのインフラを担う存在として注目されています。
上記の銘柄は、現在国内取引所で取り扱いがないため、購入するためには海外取引所やDEXを利用する必要があります。
これらの利用にあたっては、国内取引所で仮想通貨イーサリアムやソラナを購入し、送付して初めて利用できるようになります。
国内取引所については、セキュリティに対する信頼度も高い東証プライム上場企業SBIホールディングスの子会社が運営する仮想通貨取引所「SBI VC トレード」が初心者におすすめです。
また、DEXを利用する場合はウォレットの作成が必要です。代表的なウォレット「メタマスク」の作成方法については、以下の記事をご覧ください。
仮想通貨への投資には、以下のようなリスクが伴います。投資を検討する際は、これらのリスクを十分に理解した上で判断することが重要です。
価格変動リスク
仮想通貨は価格の変動幅が非常に大きく、特にアルトコインは1日で数十%の値動きが生じることも珍しくありません。市場全体のセンチメントや、マクロ経済の動向、規制に関するニュースなど、さまざまな要因で急落するリスクがあります。
規制リスク
各国の規制環境は日々変化しており、法改正や新たな規制の導入によって、取引や保有に影響が及ぶ可能性があります。特定の銘柄が取引所から上場廃止となったり、サービスの利用が制限されるケースも考えられます。
技術的リスク
ブロックチェーンやスマートコントラクトは、ハッキングやコードの脆弱性、ネットワーク障害などにより資産を失うリスクがあります。また、ウォレットの秘密鍵を紛失した場合、資産を取り戻すことは基本的にできません。自己管理の重要性を理解した上で利用する必要があります。
流動性リスク
銘柄によっては取引量が少なく、希望する価格やタイミングで売買できない場合があります。特に時価総額の小さい銘柄では、大口の売買が価格に大きな影響を与えることもあり、想定していた価格で取引が成立しないリスクを考慮する必要があります。
プロジェクト固有のリスク
仮想通貨プロジェクトは、開発の停滞やチームの解散、競合プロジェクトの台頭などにより、価値が大きく毀損する可能性があります。ロードマップ通りに開発が進まないケースや、当初の期待が実現しないケースも少なくありません。個別プロジェクトへの投資は、その将来性だけでなくリスクも十分に調査した上で判断することが求められます。
以上のようなリスクを踏まえ、自己責任の範囲内で投資を行う必要があります。
本記事は企業の出資による記事広告やアフィリエイト広告を含みます。CoinPostは掲載内容や製品の品質や性能を保証するものではありません。サービス利用やお問い合わせは、直接サービス提供会社へご連絡ください。CoinPostは、本記事の内容やそれを参考にした行動による損害や損失について、直接的・間接的な責任を負いません。ユーザーの皆さまが本稿に関連した行動をとる際には、ご自身で調査し、自己責任で行ってください。
