アナリストのダークフォスト氏（Darkfost）は11日、CryptoQuantとCoinGlassのデータを基に、ビットコイン（ BTC ）を巡る一連の需給分析をX（旧Twitter）に投稿した。同氏は、現物・先物需要の減速に加え、機関投資家の動きやETF資金の流出も重なり、市場全体で弱さが目立つ状況にあると指摘している。
同氏によると、現物需要はマイナス14.5万BTCで、下落基調が安定的に続いているという。取引所を通じた現物市場では、買い需要より売り需要が優勢な状態が継続していることになる。
一方の先物需要はプラス7.45万BTCとなり、現物とは対照的にネットではプラス圏を維持している。ただし同氏は、先物需要の増加ペースについても明らかに悪化していると分析しており、買い需要の勢いが全体として弱まりつつある実態を示す内容となっている。
機関投資家の動向を示す指標としては、コインベース・プレミアム指数（Coinbase Premium Index）を挙げた。同指数は、米大手取引所コインベースでのビットコイン価格が他取引所と比べて割高か割安かを示す指標で、現在マイナス0.036となっており、トレンドは明確にマイナス方向にあるという。
同氏は、現在のマクロ経済環境が機関投資家にとってビットコインのようなリスク資産を積極的に取りにいく自信を与えていないと分析する一方、この見方は時間の経過とともにいずれ変わるとの見通しを示した。
ETF市場についても、前日から状況が大きく変化したと指摘した。CoinGlassのデータによると、ビットコインETFから2億8,200万ドル、イーサリアムETFから2,990万ドル、ソラナETFから50万ドルがそれぞれ流出した一方、XRP ETFには500万ドルが流入し、ハイパーリキッドETFは資金の出入りがなかった。
全体では3億800万ドルの純流出となり、過去2カ月で最悪の1日となった。同氏は、ETFが現物需要の大きな部分を占めている中でのこの流出について、残念な状況だと評している。
同氏は一連の指標を踏まえ、仮想通貨市場全体の状況が悪化していると総括した上で、この流れが早期に変わらなければ調整局面を想定すべきだとの見方を示した。
そのうえで、現在の相場を動かす主な要因はマクロ経済・地政学的なニュースであるとして、その動向を注視する重要性を強調した。米国債利回りの急上昇を踏まえ、事態の沈静化を狙ったホワイトハウスからの発表があってもおかしくないとの見方も示している。