アルトコイン全体に対するミームコイン・セクターの比率は、現在2024年2月以来の低水準にある。暗号資産（仮想通貨）データプラットフォームのクリプトクアントに寄稿するアナリスト、Darkfost氏が5日に指摘した。
この比率は、ミームコインとアルトコインの時価総額を比較することで、ミームコイン市場が流行している時期なのか、注目度が低下している時期なのかを把握するものだ。
2024年11月の「ミームコイン・シーズン」には、同セクターの時価総額がアルトコイン市場全体の10%を超えるまでに拡大していた。しかし現在、その比率は3.7%にまで低下している。
Darkfost氏は、ミームコイン保有者がますます少数派となり、過去3年間で最も少なくなっていることを示唆すると述べた。
CoinMarketCapによると、ミームコイン市場の時価総額は記事執筆時点で247億ドル（約4兆円）。過去1年で約54%下落している。ミームコインは価格がファンダメンタルズ（基礎的価値）ではなく市場心理に左右されるため、変動の激しい仮想通貨市場の中でも、特にボラティリティの高いセクターだ。
現在、ドージコイン（DOGE）の時価総額が約132億ドルと全体の半分以上を占めている。シバイヌ（SHIB）が約26億ドル、ミームコア（M）が約19億ドル、ペペ（PEPE）が約11億ドルと続く。
なお、ミームコアはミームコイン向けに設計された独自のレイヤー1（L1）ブロックチェーンのネイティブトークンである。
2025年初頭にはドナルド・トランプ氏が大統領に就任する直前の1月に、独自ミームコイン「TRUMP」を発行したことも背景にミームコイン・セクターに資金が集まった。TRUMPは過去一年で約80%下落している。
ミームコインは、本来実用性を持たずに話題性のみで取引されるトークンだが、最近では一部で実際の用途を付加する動きも見られる。
6月30日には、ドージコイン財団の公式事業会社であるハウス・オブ・ドージとブラグ・ハウス・ホールディングスが合併完了。社名は「ハウス・オブ・ドージ」を採用し、7月1日にナスダックにてティッカーシンボル「HODO」で取引開始した。
ハウス・オブ・ドージは米国の資本市場へ直接アクセスできるようになり、決済、デジタル資産の財務管理、現実資産（RWA）トークン化、スポーツファン向けプラットフォームなど多角的に事業を拡大していく計画だ。
同社は、ドージコインは単なる「ミーム」の枠を超え、「Doing Only Good Everyday（日々、良いことをし続ける）」という使命を世界規模で実現していくと表明している。