*本レポートは、クリプトアナリストである仮想NISHI（ @Nishi8maru ）氏が、CoinPostに寄稿した記事です。
暗号資産（仮想通貨）ビットコイン（ BTC ）は13日から14日にかけて大きく下落し、2日間で円建て100万円幅を超える下げとなった。米追加利上げへの警戒から買いが弱まるなか、エヌビディアのジェンスン・フアンCEO辞任を受けたハイテク株への不安が重なった。7万ドルを割り込む局面では、ロングポジションの強制清算が連鎖し、下落に拍車をかけたとみられる。
加えて、11日には、BTC保有企業のストラテジーがMSCI USA指数の除外対象となることが明らかになった。変更は11月30日の取引終了時に反映される予定であり、指数連動ファンドによる同社株の売却への警戒も、暗号資産市場の重荷となっている。
下落が始まる直前の清算建玉マップを見ると、7万1,000ドルから6万9,000ドル台にかけて、ロングポジションの強制清算が発生しやすい価格帯が集中していた。
成行売買の動向からも、下落局面ではデリバティブ市場で売りが集中していたことが確認できる（下画像青枠）。エヌビディアCEOの辞任を受けてAI・ハイテク株が売られたことで、ビットコインにも売り圧力が波及した。価格が7万1,000ドルを割り込むと、ロングポジションの強制清算を巻き込みながら下落が加速し、7万ドル割れにつながったと考えられる。
主要アセットクラスとの相関を見ると、ナスダックとの相関係数は＋0.46となり、株式市場との連動性が徐々に高まる傾向が見られる。特に、クラリティー法案の成立への期待が後退した後は、暗号資産固有の材料よりも米金融政策や株式市場の動向に左右されやすい状況となっている。
ビットコイン市場は、米金融引き締めへの警戒、暗号資産規制の先行き不透明感、市場流動性の低下という三重苦に直面している。こうした状況下でエヌビディアCEOの辞任による半導体株の下落が重なり、ビットコインにも売り圧力が波及した格好である。
特に、10月末に発生したバイナンスの大規模なハッキング事件などを背景に、市場参加者のリスク許容度が低下している。市場の流動性が薄い局面では、比較的小さな売りでも価格が大きく変動しやすく、強制清算による下落の連鎖が発生しやすい状況となっている。
