仮想通貨のビットコイン（ BTC ）と金の相関性が、2020年以来およそ6年ぶりの高水準まで上昇しているとの分析を、米仮想通貨資産運用会社ビットワイズが9月2日付のリポートで示した。
同社欧州調査責任者のアンドレ・ドラゴッシュ氏は、マクロ懸念が強まる局面で投資家がビットコインと金を区別しなくなっており、ビットコインが金を増幅させたような値動きを見せ始めているとの見方を示した。
同氏によると、ビットコインと金の90日ローリング相関性（直近90日の値動きを区切りとして算出時点を日々ずらしながら計算する相関係数）は、従来「相関あり」とされる0.5を上回り、2020年以来の水準まで上昇した一方、ビットコインとナスダック100指数の相関は1年ぶりの低水準に落ち込んだ。ビットコインと米ドル指数（DXY）の相関も大幅なマイナス圏を維持した。
8月には米国の債務残高が40兆ドルを超える中、30年物米国債利回りが約19年ぶりの高水準を付けたことを受け、米財務長官のスコット・ベッセント氏は1回あたりの長期国債買い入れ規模を20億ドルから40億ドル以上に拡大すると発表し、9月9日から実施する方針だ。この発表を受けてビットコインは1週間で22.4%上昇（2024年3月以来の上げ幅）し、金も約5%値上がりする一方、株式相場は下落した。
ビットワイズ以外の調査機関でも、ビットコインと金の相関性上昇を裏付けるデータが相次いで報告されている。グレースケールのザック・パンドル氏は8月27日付ノートで、ビットコインと金の90日相関性が2026年初めのほぼゼロから50%超に上昇し、通貨価値の目減りに備える、いわゆる「ディベースメント取引」が再燃していると分析した。
同様に、オンチェーン分析企業クリプトクアントのCEO、キ・ヨンジュ氏は8月上旬時点で、90日相関性が2026年初めのマイナス0.9程度からプラス0.6超まで回復したと指摘し、この局面を「デジタルゴールド時代」と呼んだ。
株式市場との連動性については、慎重な見方を示す調査機関もある。オンチェーン分析企業グラススノードは、ビットコインとS&P500種株価指数の30日相関性が8月の上昇局面でゼロに近づいたものの、過去の国債急落局面でも同様の一時的な相関性低下がみられており、体制転換の証拠と断定するのは時期尚早との見方を示した。
また、ローリング相関性は一定期間の値動きに基づく事後的な指標であり、算出期間によって数値が変動しやすいため、複数の調査機関が相関上昇で一致しているとはいえ、これが恒久的な位置付け変化を意味する証拠にはならないとの声も出ている。9月9日に始まる米国債買い入れ拡大後も、この相関性が続くかどうかが今後の焦点となりそうだ。
